ポイント還元だけでカードを選ぶ前に確認したい注意点

クレジットカードは、普段の買い物や固定費を支払いながらポイントをためられる決済手段です。しかし、ポイントを増やすことだけを目的に利用額を増やすと、還元額以上に支出が増える可能性があります。

ポイントのために支出を増やさない

還元率0.5％なら1万円の利用で50円相当、1％なら100円相当、1.2％なら120円相当が一つの目安です。

予定していなかった1万円の買い物をして100円相当のポイントを得ても、家計全体では支出が増えています。クレジットカードの還元は、もともと支払う予定だった生活費や固定費をどのカードで決済するかという視点で考えると利用しやすくなります。

年会費は年間のポイントと比較する

年会費無料のカードであれば保有コストを抑えやすい一方、有料カードではポイント、旅行サービス、保険、優待などを含めて会費に見合うか確認します。

特典を使わなくなった有料カードをそのまま保有すると、年間のポイント還元より会費負担が大きくなる場合があります。更新前に前年の利用実績を確認する方法があります。

リボ払いや分割払いは手数料を確認する

カードのポイント還元率が高くても、手数料が発生する支払い方法を利用すると、還元額以上の費用がかかる場合があります。1回払い、分割払い、リボ払いでは条件が異なるため、利用前に手数料や毎月の支払額を確認します。

カード申込み時やキャンペーン参加時に支払い方法が設定される場合もあるため、発行後に会員サイトやアプリから設定を確認しておくと安心です。

「最大○％還元」は適用条件まで確認する

高いポイント還元率には、対象店舗、決済方法、事前設定、利用回数、対象期間などの条件が設定されている場合があります。

たとえば三井住友カード（NL）の対象店舗での7％還元は、対象のコンビニ・飲食店でスマートフォンのタッチ決済または対象のモバイルオーダーを使うことなどが条件です。PayPayカードの最大1.5％にも所定の設定・本人確認・PayPayステップなどの条件があります。

広告に表示された最大還元率だけで年間獲得ポイントを計算せず、自分がその条件を満たせるか確認することが大切です。

カード枚数は生活の変化に合わせて見直す

普段使うスーパーやネット通販、携帯電話会社、決済アプリなどが変われば、適したクレジットカードも変わります。半年から1年に一度程度、カードごとの利用額や獲得ポイント、年会費を確認すると整理しやすくなります。

毎月10万円を利用する場合、通常還元率0.5％と1％では単純計算で年間6,000円相当、0.5％と1.2％では年間8,400円相当の差があります。一方、対象店舗でのポイントアップを活用すれば基本還元率だけでは比較できません。まず普段の支払いを任せるメインカードを決め、必要に応じて特定店舗やサービスに強いサブカードを組み合わせると、還元と管理のバランスを取りやすくなります。

＜参考サイト＞ 三井住友カード / 楽天カード / au PAY カード / PayPayカード / リクルートカード / JCBカード